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取扱保険商品のご紹介

  • MS&AD あいおいニッセイ同和損保
  • MS&AD 三井住友海上あいおい生命
  • Sony Life
  • Aflac
  • MetLife Alico

このホームページは概要を説明したものです。保険商品名や保険の補償内容は引受保険会社により異なります。
ご契約にあたっては必ず各引受保険会社の商品パンフレットおよび「重要事項説明書 契約概要のご説明・注意喚起情報のご説明」をご覧ください。
また、詳しくは「普通保険約款・特約集」をご用意しておりますので、取扱代理店である株式会社オフィス養老または引受保険会社までご請求ください。
ご不明な点がございましたら、取扱代理店または引受保険会社にお問合わせください。

GB12H194035(2012年10月承認)


生命保険の選び方

学資保険

1.一番の加入目的である「貯蓄率」が高いものを選ぶ。

多くの方が、「学資保険は貯金のつもりで加入している」と言われますが、累計保険料と累計返戻金をきちんと計算していない方もいます。「合計でいくら払って、合計でいくら戻ってくるのか?」をきちんと把握しておきましょう。

2.必要な時期や必要な金額をきちんと考える。

「資金が一番必要な時期はいつか?」「いくら位貯めれば良いか?」など、解決できるのが「ライフプランニング」です。「学資(こども)保険であれば、どこで加入しても同じだろう」という考え方では、学資保険の持つ本来の機能を十分に発揮できません。

3. 学資保険も含めて「正しい保障の考え方」をすることが大切です。

学資保険の保障機能を含めて、同時に親の保障を考えることがポイントです。保険はご家族全体で考えることが、「合理的な保障の考え方」の第一歩です。その結果、学資保険の予算を増やすことが出来たお客様も多くみえます。

医療保険

1.保障期間は「終身か?」「歳・年満期か?」を考える。

医療保障の主な目的は、病気やケガで入院した場合や手術が必要な場合の費用を保険でカバーすることですが、その保障はいつまであれば安心できますか?

2.保険料の払込期間、1入院限度日数、入院日額を考える。

「終身保障の場合は、保険料をいつまで払うか?」「1入院限度日数を何日型にするか?」
「高額療養費等の公的保障も考慮に入れて、入院日額をいくらにするか?」

3. 解約返戻金・死亡保険金の有無、その他特約の追加等を検討する。

一般的に、保険料は「解約返戻金」や「死亡保険金」が無い方が安くなりますが、保険料の安さだけで選ぶことが一番良いとは限りません。また、がんについては特に心配ということがあれば、「がん保険」等も考慮に入れた方が良いかもしれません。

損害保険の選び方

自動車保険

1.単なる保険料の比較だけで保険を選ばない。

最近では通販タイプの自動車保険が盛んに宣伝されていますが、単に保険料だけを見て加入することは余りお勧めできません。契約時のアドバイスや事故処理等、きめ細かい対応を受けられる代理店タイプと比較検討しながら、自分に合った加入タイプを総合的に判断することが大切です。

2.補償の優先順位を考えて必要な保険に入る。

自動車保険は、大きく分けて「賠償責任保険」「傷害保険」「車両保険」の3つに分かれますが、「対人+対物+人身傷害」は最低限度入っておくべき組合せだと思います。その他各種特約がありますので、自分が備えておきたい特約があれば付けることを検討されると良いでしょう。

3. 契約条件等を、きちんと確認することが大切です。

「年齢条件」「運転者限定」「車両保険の一般補償・限定補償」等、きちんと確認しておかないといけないポイントがあります。もし事故があってから、条件が合っていないということになったら大変です。

火災保険

1.まずは適切な評価をする。

保険金額(ご契約金額)を設定する時には、建物の「再調達価額」を基準にする方法と、「時価額」を基準にする方法があります。建物は築年数に応じて徐々に時価は下がっていくものです。仮に「時価額」を基準に契約した場合、万一建物が全焼した場合、保険金だけでは同じ家を新築で建てられないことになってしまいます。

(注)「再調達価額」とは: 同等のものと新たに建築・購入するのに必要な金額。
(注)「時価額」とは: 同等のものを新たに建築・購入するのに必要な金額(再調達価額)から「使用による消耗分」を差し引いて算出した金額。

2.補償タイプを検討する。

基本補償のみのエコノミータイプもあれば、総合補償のワイドタイプもあります。補償範囲の広さで保険料は変わってきますので、水害がある地域かどうか、盗難リスクも考えるかどうか等を考慮に入れて、自分の家に相応しい補償範囲を検討しましょう。

3. 家財保険・地震保険の加入を検討する。

建物に火災保険を加入しても、家の中にある家財は補償対象ではありません。また、火災保険に加入しても、地震による火災や倒壊は補償対象になりません。火災保険を考える場合、「建物」「家財」「地震」の三つの備えをどうするか考えることが必要です。

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